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展示会出展で注意すべきデメリット5選!対策方法も解説

  • 公開日:2023.04.10
  • 更新日:2024.03.13
  • 展示会

展示会は、多くの来場者に新製品やサービスを知ってもらい、見込み顧客と顔を合わせて交流ができる絶好の場です。ビジネスを拡大させるメリットが目立つ展示会ですが、デメリットも意識しておく必要があります。

本記事では、展示会出展で注意すべきデメリットを5つ紹介するとともに、対策方法も解説しています。ぜひご参考にしてみてください。

展示会出展で注意すべきデメリット5選

展示会出展で注意すべきデメリットは、以下の5点です。デメリットを最小限に抑えられるように、対策方法を交えて解説します。

  1. 出展コストが高い
  2. 準備期間が長く労力がかかる
  3. 開催中のリソース確保が負担になる
  4. 必ずしも成果が出るわけではない
  5. 効果測定が難しい

1. 出展コストが高い

展示会の出展には多額の予算が必要です。展示スペース使用料のほか、ブース設営費用、装飾費用、広告宣伝費用、パンフレットやカタログなどの印刷費用、ノベルティグッズ費用、輸送費用、交通費や宿泊費も含めた人件費など、多岐に渡ってコストがかさみます。

対策方法は、優先順位を決めてコストを削減することです。すべての来場者を満足させるのは難しいため、ターゲット顧客を明確にし、絞られたニーズに応じて予算を使います。

デジタルサイネージは、規模の大きなものから小さなものまで、ニーズと予算に合わせて効果的な空間演出が可能です。明るく目立つ映像と音響で、来場者を引きつけます。

また、出展の早期申し込み割引なども、コスト削減に有効です。

2. 準備期間が長く労力がかかる

展示会の出展にはコストがかかりますが、準備にも時間と労力がかかります。

展示会の選定からはじまり、ブースデザインやイベントプランニング、パンフレット作成、グッズ作成、事前プロモーション、スタッフトレーニングなど、自分でする作業だけでなく、各方面に対して手配や調整、交渉も必要です。

対策方法は、プロジェクトチームを立ち上げ、スケジュールとタスクを明確にすることです。チームメンバーでタスクを効率的に分担しますが、負担が大きく本業に支障をきたすような場合は、外部に依頼もできます。

また、展示会は頻繁に出展するものではないため、次回はチームメンバーが変わってしまうこともあります。展示会準備のマニュアルや手順書を作成し、展示会ごとに更新をして、スキルやノウハウを継承できるようにすることも重要です。

3. 開催中のリソース確保が負担になる

展示会は準備も大変ですが、開催期間中はさらにリソースを集中的に確保しなければいけません。

来場者案内、商談対応、デモンストレーションやセミナーなどのイベント実施、SNS対応、呼び込みチラシ配りなどを同時進行させるため、多くの人手が必要です。

対策方法は、アルバイトや派遣スタッフの活用です。社内リソースが足りない場合は、来場者案内やチラシ配りなどは外部に依頼できます。

ただし、スタッフの対応レベルが低いと、企業イメージや信頼性に悪影響を及ぼします。接客経験者を採用したり、事前にトレーニングを実施したりしましょう。

また、通常業務に閑散期があれば、その時期に開催される展示会に出展するのも対策のひとつです。

4. 必ずしも成果が出るわけではない

展示会のデメリットとして一番ともいえるのが、多くの費用や時間、労力、リソースを投入しても、必ずしも成果が出るわけではないことです。

事前プロモーションが不十分だったり、打ち出したコンセプトがターゲット顧客のニーズに刺さらなかったり、成果が出ない理由はさまざまです。

対応方法は、専門家に依頼することです。とくに製品やサービスは良いけれども売り出すのが苦手な企業は、広告代理店や企画プランニング会社からアドバイスを受けると良いでしょう。自社の強みをどうやって打ち出せば顧客に刺さるのかを学ぶことが重要です。

5. 効果測定が難しい

展示会は、必ずしも成果が出るわけではないと同時に、成果が見えにくくなっている場合もあります。

対策方法は、データ収集を徹底することです。来場者数や名刺獲得数、商談数、成約数、売上高、来場者アンケートなどを分析して、効果測定の精度を上げます。

また、展示会の効果測定は短期決戦ではなく、長期的に見ることが重要です。展示会終了後はフォローアップをし、コミュニケーションを重ねてビジネスにつなげていきます。

まとめ

展示会出展で注意すべきデメリットを、対策方法を交えながら5つ紹介しました。

展示会は成功すればメリットが大きいですが、失敗すれば多くの費用や時間、労力、リソースが無駄になります。ターゲット顧客を絞り、優先順位を決めてコストの削減を図るほか、自社で不足しているところは外部に依頼して、デメリットを最小限に抑えることが重要です。

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