映像制作の産業分類は？ 大分類・中分類や区分に基づく仕事概要を解説！

• 公開日：2023.07.26
• 更新日：2024.03.12

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映像制作の仕事と聞くと、動画の撮影や編集、映画の放映など、さまざまな業務が思い浮かぶでしょう。突き詰めると、映像制作はどのような仕事であるか、つかみ切れていない方もいるのではないでしょうか。産業分類としての区分を知ると、映像制作の仕事について理解が深まります。今回は、映像制作の産業分類をご紹介するとともに、産業分類に基づく映像制作の仕事内容を解説します。

映像制作の産業分類【大分類】

産業分類とは、統一基準により各種産業を同質的にグループに整理した区分です。おおまかには、第一次産業・第二次産業・第三次産業に分けられます。

日本では1930年に行われた国勢調査で、初となる産業分類を実施しました。その後、統計法に基づき定められた日本標準産業分類が、国際標準産業分類に基づき定められます。

平成25年10月に改訂された日本標準産業分類によると、映像制作の産業分類は大分類として「情報通信業」に区分されています。

確かに映像制作では、スマートフォンやデジタルサイネージなどの通信機器、SNSやクラウドといった情報通信サービスが用いられます。情報通信とは切っても切り離せない関係であることから、情報通信業として区分されたのでしょう。

参考：日本標準産業分類（総務省）

映像制作の産業分類【中分類】

映像制作の産業分類は、大分類として情報通信業に区分されていますが、さらに中身が中分類としても区分されています。具体的には中分類として「映像・音声・文字情報制作業」として区分されています。

中分類の区分によると、映像制作に関する主な産業は下記の通りです。

映像情報制作・配給業

■映画・ビデオ制作業（テレビジョン番組制作業、アニメーション制作業は含めない）
■テレビジョン番組制作業（アニメーション制作業は含めない）
■アニメーション制作業
■映画・ビデオ・テレビジョン番組配給業

映像・音声・文字情報制作に附帯するサービス業

■ニュース供給業
■その他の映像・音声・文字情報制作に附帯するサービス業

映像制作におけるジャンルには、映画やテレビ、アニメ、ニュースなどが含まれています。また、映像制作には配給の業務も絡んでくることもわかります。

参考：日本標準産業分類 分類項目名（総務省）

産業分類から見た映像制作の仕事概要

映像制作は、情報通信業に区分されることがわかりました。情報通信業としての映像制作は、どのような仕事として考えられているのか、気になった方もいるでしょう。

厚生労働省の職業情報提供サイトjobtagでは、情報通信業における映像制作の仕事概要がまとめられています。

映像制作は「自分でテーマを決めて動画を作る仕事」と「クライアントの指示で動画を作る仕事」に分かれるとのことです。

それぞれのパターンについて仕事概要を解説します。

自分でテーマを決めて動画を制作する

自分でテーマを決めたあとに動画を撮影して、動画共有サイトにアップします。可能な限り多くの視聴者に視聴してもらえるよう、関心を惹く映像を制作しなければなりません。

そのために独自の企画を立案して、撮影方法や編集を工夫することが求められます。

ゲーム実況の映像を投稿するのであれば、ゲームに関するルールや知識に基づき、視聴者が飽きないトークも繰り広げなくてはなりません。

産業分類にある情報通信業という言葉からは、情報を単に伝えるというイメージがあるかもしれません。しかし、映像制作の仕事は視聴者を無視した情報を発信してしまえば、商品やサービスを利用してもらえません。あくまで視聴者の反応を意識して情報を伝える必要があることは理解しておきましょう。

クライアントの指示で動画を制作する

クライアントの指示に基づく映像制作では、個人で動画を投稿するのとは異なる業務プロセスが発生します。

たとえば、下記のようなプロセスが必要です。

• クライアントと打ち合わせをする
• クライアントと契約を交わす
• クライアントのニーズを把握して企画を作る
• シナリオを作成、提案して合意を得る
• 仕上げた映像をチェックしてもらう
• 必要に応じて映像を調整、修正して納品する

映像制作は情報通信業に区分されていますが、クライアントの指示に基づく動画作成に関しては、サービス業としての側面もあることがわかります。

参考：職業情報提供サイトjobtag（厚生労働省）

映像制作と動画放映の悩みがあればLED TOKYOに相談

映像制作は、産業分類において情報通信業に区分されていました。動画共有サイトを通して視聴者を飽きさせない映像を発信したり、情報を発信するまでにクライアントの要望を正確に把握したりすることが仕事として挙げられます。

なお、映像制作における情報通信の手段は動画共有サイトだけではありません。デジタルサイネージを設置して映像を放映することも可能です。

LED TOKYOはデジタルサイネージの導入とともに映像制作までサポートしています。映像制作と情報通信の悩みがあればぜひLED TOKYOまでご相談ください。